
「以降」の使い方とは?「○○以降」のとき○○を含む?意味や例文、関する言葉を解説
最終学歴が高校の方の中には、「高卒だと就職が不利なのでは?」と不安に感じる人もいるかもしれません。
確かに、大学を卒業していると就職の選択肢が広がる場合もあります。
しかし、実は、高卒者の就職率は98.0%と大卒者とほとんど変わらないというデータもあります。学歴よりも「どれだけ仕事ができるか」を重視する企業も増えてきました。
この記事では、「高卒での就職は本当に不利なのか?」という疑問に答えながら、高卒で働くメリット・デメリット、採用されやすい企業の特徴や職種までくわしく解説します。
「高卒での就職は厳しい」とよく言われますが、実際はどうなのでしょうか?
結論からいうと、高卒だからといって必ずしも就職が不利になるわけではありません。
大卒に比べて選べる職種が少ないことはありますが、多くの企業が学歴だけでなく、実力や適性を重視し、高卒ならではの若さや柔軟性を期待して積極的に採用しています。
では、高卒の方の就職の状況について、データをもとに見ていきましょう。
文部科学省の調査によると、令和6年3月卒業の高校生と大学生の就職状況は以下のようになっています。
※就職率=就職希望者に対する就職できた人の割合
このデータを見ると、大卒者と高卒者の就職率にほとんど違いはありません。
つまり、高卒だからといって就職できないということはありません。
参照:文部科学省「大学等卒業者及び高校卒業者の就職状況調査結果」、「令和6年3月高等学校卒業者の就職状況(令和6年3月末現在)に関する調査について」
高卒でも就職率が高い理由として、主に次の3つが挙げられます。
企業の中には、学歴ではなく実際の働きぶりを重視する企業もあります。
その場合に見られるのは、「どれだけ熱意を持って働けるか」や「入社後の成長が期待できるか」です。
また、募集要項に「大卒以上」と書かれていなければ、大卒と同じ条件で応募できる場合もあります。初任給に違いがあることはありますが、努力次第で昇給や昇進のチャンスをつかむことも可能です。
企業の中には、学歴ではなく「仕事への適性」を重視して人材を採用するところもあります。
例えば、接客業では「人と話すのが得意か」、技術職では「細かい作業が好きか」など、その人の適性を評価基準にする企業も多いです。
また、このような企業では学歴よりも、アルバイトやインターンで得た経験やスキルが評価されます。
そもそも、学歴を問わずに採用される職種もあります。
その代表例が「営業職」です。営業職は、成果や実績が直接評価につながるため、「どれだけ結果を出せるか」が重要です。
人と接する力や交渉力は、大学で学ぶことよりも、実践を通じて身につくことが多いため、高卒でも十分に活躍できます。
また、専門性が求められる職種や、入社後にスキルを習得する必要がある仕事では、学歴がほとんど関係ありません。
例えば、ITエンジニアや職人系の仕事などは、働きながらスキルを身につけていくことができるため、学歴に関係なくキャリアアップのチャンスがあります。
ここまで、高卒の就職が不利ではない理由を紹介してきましたが、大手企業を目指す場合は少し注意が必要です。
大手企業の中には、応募要項に「大卒以上」と明記しているところも少なくありません。
これは、採用の際に学歴でふるいにかける「学歴フィルター」 と呼ばれるものです。
そのため、高卒で大手企業への就職を目指す場合、選択肢が限られることがあります。
高卒の方は就活で、「学歴よりも実力ややる気を重視する職種や業界」を狙う方が就職しやすいでしょう。
もし、どうしても大手企業に入りたい場合には、まずは学歴不問の企業で経験を積んでから経験者として転職する方法 もあります。
高卒で就職するのには、次のようなメリットが挙げられます。
大学進学を選んだ同年代よりも早く社会に出ることで、4年分の経験を積むことができます。この経験は、仕事のスキルだけでなく、人間関係やお金の管理能力など、多方面で活かされます。
高校卒業後に進学する場合、学費や生活費が必要です。しかし、高卒で就職すれば、こうした経済的負担を回避できます。
大学生の多くが利用する奨学金の返済に悩む必要もありません。
就職によって、アルバイト以上の安定した収入を得られます。同年代が学業に集中している間に経済的な自由を手にし、将来の選択肢を広げることができます。
高卒者が働く環境では、実力が重視される場面が多くあります。努力次第で、早い段階で成果を上げることができます。
高卒を採用する企業では、基礎から丁寧に教える研修制度が整っていることが多く、安心して社会人生活をスタートできます。
もし最初に入った会社が自分に合わなくても、若さを活かして新しい挑戦や転職がしやすいのも高卒者の強みです。
一方、高卒で就職するのには、以下のようなデメリットも挙げられます。
高卒者が応募できる職種や業界は、大卒と比べて限られることがあります。とくに、専門知識が必要な職種や「大卒以上」が条件とされる職場では、選択肢が狭くなるかもしれません。
同じ企業で高卒と大卒を採用している場合、高卒者の初任給が低めに設定されることが一般的です。この収入差は、長期的にも影響を及ぼす可能性があります。
企業によっては、学歴ごとにキャリアパスが異なることがあります。大卒者は総合職として昇進しやすい一方、高卒者は現場に配属されるケースが多く、昇進までに時間がかかることがあります。
また、現場経験を積みながらスキルや資格を取得する努力が必要です。
転職活動において、学歴が応募条件になる場合があります。そのため、大卒者に比べて高卒者は応募可能な求人が限られる傾向があります。
高卒での就職を成功させるためには、「どのような企業が高卒を積極的に採用しているのか」を知ることが大切です。
企業によっては、若手人材を積極的に求めている場合もあります。
ここでは、高卒者が採用されやすい職場の特徴について紹介します。
若手の人材を積極的に求める企業では、高卒者が採用されやすい傾向があります。
その理由として、以下のポイントが挙げられます。
若い人材は新しい環境に柔軟に適応できる力や体力があるため、将来の成長を期待して採用されることが多いです。
担い手の高齢化が進んでいる業界では、将来の担い手を確保するために、高卒の若手を積極的に採用する傾向があります。
これらのポイントに当てはまる仕事には、外回りが多い営業職、長時間の運転が求められるトラックドライバー、工事現場や建築業といったものが挙げられます。
現在の日本は、求職者 < 企業の求人数の「売り手市場」の状態です。
そのため、人手不足の企業では、高卒でも積極的に採用が行われており、未経験でも研修を受けながら仕事を覚えられる環境が整っています。
特に、医療・福祉・介護業界 や、物流業界は人手不足が深刻で、高卒でも多くの求人があります。
免許や資格がなくても働ける仕事もあり、働きながら資格を取得できる制度を用意している企業もあります。
個人の能力や知識、実力に重視する企業では、学歴に関係なく評価されるチャンスが多くあります。
こうした企業では、高卒者でも専門知識やスキルを身につけることで活躍のチャンスを掴むことが可能です。
求人数が多い業界は、それだけ働き手を求めていることを意味します。
こちらは、令和6年のハローワーク求人における高卒新卒者向けの求人数のランキングです。
順位 | 業界 | 求人数 |
---|---|---|
1 | 製造業 | 147,955 |
2 | 建設業 | 83,906 |
3 | 卸売業、小売業 | 56,254 |
4 | 医療、福祉 | 40,047 |
5 | 運輸業・郵便業 | 34,307 |
ここでは、高卒者が採用されやすい就職先の特徴をもつ、おすすめの職種を10個紹介します。
一般事務職は、書類作成やデータ入力、電話応対などを担当します。
特別なスキルや資格がなくても始められるため、高卒者におすすめの職種です。
また、社内のサポート役として欠かせない存在であり、どの業界の企業にもある職種なので、求人数も多いのが特徴です。
さらに、働きながらパソコンスキルや事務処理能力を高めることで、将来的に専門性の高い業務に挑戦することが可能です。
IT関連の仕事は、実力が重視される分野のため、高卒でもスキル次第で就職のチャンスがあります。
プログラミングやデザインといった専門スキルを学べば、Webライターやエンジニア、Webデザイナーとして活躍することができます。
また、IT業界は成長が続いており、人材不足の傾向があるため、未経験者を育成する企業も増えています。
在宅ワークやフレックス制を取り入れている企業が多いので、自分らしいライフスタイルを実現しやすいのが魅力です。
営業職は、商品やサービスを企業や個人に提案し、契約を獲得する仕事です。
学歴よりも結果が求められるので、コミュニケーション能力や提案力などが重視されます。
また、成果に応じて報酬が増える「インセンティブ制度」を採用している企業も多いため、高卒でも高収入を目指すことができます。
やる気と実力次第でキャリアアップの道が広がる、挑戦しがいのある分野と言えるでしょう。
公務員は、国や地方自治体の職員として働く仕事で、安定した収入と福利厚生が魅力です。
公務には、「国家公務員」と「地方公務員」があり、地方公務員試験の「初級」は18歳から21歳が受験可能年齢となっています。
そのため、高校卒業と同時に公務員として働くチャンスがあります。
公務員試験に合格するためには勉強が必要ですが、安定した職場環境と長期的なキャリアを築けるため、将来的に安心して働ける職種の一つです。
介護・福祉業界は、慢性的な人手不足が続いており、高卒でも積極的に採用されています。また、日本の高齢化が進む中で、今後も介護職の需要はますます高まっていくと予想されます。
介護士や福祉スタッフは、高齢者や障がい者の生活をサポートする重要な仕事です。
未経験でも働ける職場が多く、働きながら「介護職員初任者研修」や「介護福祉士」などの資格を取得することで、キャリアアップも可能です。
この業界は、人と関わることを大切にしながら社会に貢献できる仕事です。
アパレル業界は、学歴よりもファッションへの興味やセンスが重視されるため、学歴を問われにくい職種のひとつです。
ただし、正社員の募集は限られているため、計画的なキャリア設計が求められます。
正社員を目指す場合は、アルバイトなどを通じて業務内容を理解し経験を積むことが大切です。
この経験を志望動機に活かすことで、正社員登用の可能性を広げることができます。
飲食業界も学歴不問の求人が多く、高卒でも採用されやすい職種の一つです。
ホールスタッフやキッチンスタッフとして経験を積みながら、料理の技術や接客スキルを磨くことができます。
飲食店では、経験を積むことで店長や料理長といった役職にステップアップできるチャンスがあります。
また、国家資格である調理師免許を取得すれば、独立や開業を目指すこともできます。
工場作業員は、基本的に作業内容はマニュアル化されているため、初心者でも取り組みやすいのが特徴です。
自動車部品や食品、精密機器など、さまざまな製品を製造する工場で働くことができます。仕事内容は、製品の組み立てや検査、製造ラインの保守管理などが中心です。
フォークリフト免許や溶接資格を取得すれば、専門技術を活かした仕事にステップアップすることも可能です。
また、製造技術や機械操作の知識を学び技術職を目指すこともできます。
工事・建設現場は、やる気や体力が重視されるため、学歴や経験を問わない求人が多いのが特徴です。
大工、とび職、配管工、土木作業員などさまざまな職種があります。
仕事内容は、建物の骨組みを作ったり、設備を取り付けたり、資材を運んだりすることです。
建設の需要は安定しており、資格や経験を積めば、現場監督や施工管理技士といった職種へのキャリアアップも目指せます。
手に職をつけたい人や、現場で体を動かして働きたい人に向いている仕事です。
ドライバーには、荷物を運ぶトラックドライバーや、人を運ぶタクシー・バスドライバーなどがあります。
特に、物流業界では人手不足が深刻で、トラックドライバーの需要が高く、中卒でも普通自動車免許を取得できる17歳以上であれば挑戦可能です。
ドライバーも学歴不問の求人が多く、接客好きな人や安全運転に自信がある人に向いています。
大型免許や二種免許を取得すれば、収入アップや長距離輸送といった選択肢が広がります。企業によっては、未経験で入社してから、二種免許や大型免許を取得することを支援してくれる場合もあります。
就職活動では、応募から内定までの流れを理解し、一つひとつを丁寧に進めることが大切です。
応募から内定までは、一般的に以下のようなステップがあります。
中でも、履歴書と面接は特に重要です。
ここでは、履歴書と面接のポイントをわかりやすく解説します。
履歴書はあなたの第一印象を左右する大切な書類です。
不備があると、仕事でもミスをするのではと心配されてしまうかもしれません。
履歴書の書き方にはルールとマナーがあります。
たとえば、履歴書の学歴欄は「中学卒業」から書くのが一般的です。
たとえ自信がないと感じても、学歴や経歴をごまかすことは絶対に避けましょう。
嘘を書いてしまうと、採用担当者の信頼を失うだけでなく、後々トラブルにつながることがあります。
履歴書の具体的な書き方や見本については、以下の記事で詳しく解説しています。
面接は、採用担当者に直接、自分の意欲や適性を伝えられる大切な場です。
面接を受ける際には、よく聞かれる質問を想定し、回答を準備しておきましょう。
本番に向けた練習も欠かせません。
高校生は、まだ社会経験が少ないことが一般的です。面接で実力を出し切れるようしっかりと面接対策をしておくことで自信をもって、自然体でいどむことができます。
面接では、素直で簡潔な回答を心がけながら、「これからどう成長したいか」といったポジティブな気持ちを伝えることがポイントです。
面接の具体的な流れや質問対策については、以下の記事で詳しく解説しています。
この記事では、「高卒の場合の就職」について詳しく解説しました。
高卒の就職は、選択肢が減ってしまったり、収入面で大卒との差があることも事実です。
しかし前向きに努力することで、自分に合った仕事を見つけ、将来的にキャリアアップすることも十分に可能です。
「学歴がないから無理」と諦めるのではなく、「どうすれば自分の目標に近づけるか」を考えることが大切です。
自分を信じて前向きに、自分にぴったりの仕事へ挑戦してみてください。